価格帯別売買高とは、ある値段~ある値段でどれだけ売買がされたのかを表したものです。
価格帯別売買高の表示方法としての多くのチャートソフトがチャート上の両サイドに株価の値段とリンクするように表示されていますが(今回は左に設置)、単に売買高を確認するだけではなくチャート上に表示されていることから株価を分析する指標として使うことが出来ます。
分析方法は難しいものではなく、他の指標との組み合わせからもこの価格帯別売買高を更に有効に使うことも可能です。
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価格帯別売買高の表示
価格帯別売買高の分析
上の日経平均株価チャートを見てください。約6か月間の株価の動きの中で一番出来高の多い価格帯が19,900円~20,000円です。
しかしそのすぐ下の価格帯である19,800円~19,900円の売買高を見ると19,900円~20,000円と較べてかなり出来高が少ないのが分かります。
このように価格帯別の売買高に大きなギャップが生じている場合その価格帯にパーテーションを引き株価分析することが出来ます。
ではチャートにパーテーションを引いていきます。
(※価格帯別売買高を使った分析ではチャートのスパン(期間)を約6か月に設定するといいでしょう。理由は信用取引の返済期間が6か月だということから多くの投資家・トレーダーがこの6か月のチャートスパン設定からチャート分析を行っているということになります。)
価格帯のギャップからパーテーションを引くと
この上下に隣り合う価格帯別売買高にギャップが生じている場合、引いたパーテーションと株価の関係を見ていきますとどうでしょう。
今まではボトム(株価の底)を支えていた支持線としての役割がありましたが、今現在は株価がその支持線を上から下に割っってきたことでブレイクダウンしているのが分かります。
このパーテーションには支持抵抗逆転が起こってきているので、今度は支持線から抵抗線になる可能性もあり、そうすると今度は株価がこのパーテーションを抵抗線として下から上に抜けづらくなるのです。
※重要 このブレイクダウンが起こる要因として価格帯別売買高の出来高が多いということはその価格で買っている投資家が多いという証明でもあり、よって株価がその値段より下回り下降することで多くの投資家が一気に売りに逃げるために株価の大きな下落につながりやすいと考えられるからです。
ですから価格帯別売買高の出来高にギャップが起こるとそこにパーテーションが作られやすいのです。
出来高が多い価格で損切(ロスカット)設定している投資家もまた多いということです。
では次に75日移動平均線を引いてみましょう。
冒頭で話したように、この価格帯別売買高から作られるパーテーションが他の指標との組み合わせから更に有効に使えることを分析から解説していきます。
日経チャートの75日移動平均線
75日移動平均線と株価の関係は”株価は上向きの75日移動平均線に対して上に膨らみやすく戻りやすい、下向きの75日移動平均線に対して下に膨らみやすく戻りやすい”になります。
さて、日経平均株価チャートを見ていきますと、株価が75日移動平均線を上から下に割ってきています。
この場合、75日移動平均線は上向きですのでまだ株価の上昇の勢いは減速したわけではありませんが、しばらく上で推移していた株価が75日移動平均線を下に割ってくると下降相場へのサインでもあります。
ですからこの場合株価は支持線であったパーテーションと75日移動平均線を上から下に割ってきたので下降相場のサインが同時に出ていると考えられるのです。
では更に日経平均株価チャートを大きな視点から見てトレンドラインを引いてみましょう。
これまでは、約6か月のチャート設定からパーテーションと75日移動平均線の分析ができましたが、ここで更に長いパンから見てみましょう。
日経チャートと上昇トレンドボトムライン
株価は長期間に渡った上昇トレンドのボトムラインである支持線に対しても上から下に割ってきていることが分かります。
よってここでもトレンドラインの支持抵抗逆転が起こり、今後このラインは株価に対して抵抗線としての役割に代わり株価が抵抗線を下から上に抜けづらくなる可能性があると考えることが出来るのです。
まとめ
普段は、チャート上からの基本である75日移動平均線や上昇トレンドのトレンドラインから中長期の株価分析が行えますが、今回のように価格帯別売買高からそれぞれの価格帯のギャップを利用することでパーテーションを考えトレードの精度を上げることが出来ると思います。
以上、価格帯別売買高の使い方について解説してきましたが、売買心理の指標の中でもはっきりとした数値で表示されることから分かりやすく他の指標との組み合わせからも効果を発揮します。
価格帯別売買高だけを見ることに関しては信用取引を考慮して6か月スパンでのチャート設定からの分析が良いかと思いますが、個々の投資期間によりチャートスパンを6か月以外で設定した分析も行えます。
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